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グローバルマインド養成を目的とした日本人学生と外国人留学生との共修プログラム

~外国人留学生と協働で学ぶ~

 2010年9月に開設した「国際科学技術コース(ISTC)」の外国人留学生の受入実績を活かし、学部初年次から日本人学生と外国人留学生が交流し協働で学ぶプログラムを2018年度から新たに立ち上げました。
 本プログラムは、日本人学生と外国人留学生が主体となって協働で企画立案運営していくPBL型プログラムです。外国人留学生と楽しく交流するだけでなく、日本人学生と外国人留学生の双方の様々な課題や潜在的魅力を発掘し、解決・改善していきます。

 本プログラムを通じて日本人学生には既存科目「Academic English for Science」、「学外実習1」や既存の取組み「卒業論文Ⅰ・Ⅱ短期派遣留学」、「語学レッスン」をさらに発展させると同時に、派遣留学希望学生が外国人留学生から様々な留学情報を積極的に入手できる機会や仕組みを提供できると期待しています。一方で、外国人留学生に対しては、受入サポート体制をこれまで以上に強化すると同時に、日本文化、企業倫理などを学ぶ機会を増やし、国際科学技術コースの潜在的な魅力や役割をさらに引き出すことでその魅力を国内外に広く周知し、より優秀な外国人留学生が本学に留学を希望することが期待できます。
 このように外国人留学生の受入・日本学生の派遣ともに既存の科目や取組みをうまくコラボレーションさせることによって、これまで以上に双方の魅力や役割を高めて、真のグローバルマインドを持った国際人を養成する環境作りに寄与できる魅力的なプログラムとなっています。
 これからの「人生100年時代」と言われている現代において、業界等の特性に応じた能力【アプリ】と社会人としての基礎能力【OS】を常にアップデートし続けていくことが求められています。さらにグローバルな社会において活躍するためには、高度な外国語運用能力に加えて、グローバルマインド(①グローバルな視野、②異文化理解、③多様性の尊重)を身に付けておく必要があります。本プログラムでは、学部1年生~大学院博士後期課程まで幅広い日本人学生と外国人留学生がともに学び、「英語・日本語の習得」、「外国人・日本人の人脈作り」はもちろんのこと、グローバルマインドの3要素を身に付けた真の国際人の養成を目指します。また、プロジェクトを遂行していく中での様々な体験を通して、社会人基礎力としての以下の3つの能力と12の能力要素も身に付けることができます。

  1. 前に踏み出す力(主体性/働きかけ力/実行力)
  2. 考え抜く力(課題発見力/計画力/創造力)
  3. チームで働く力(発信力/傾聴力/柔軟性/情況把握力/規律性/ストレスコントロール)

 本プログラムの根底には、「Non sibi(ラテン語)」=「not for self」(自分のためでなく)という考えがあります。これはグローバルマインド養成には欠かせない精神であり、決して自分自身だけのためでなく、日本人学生と外国人留学生の双方にとってプラスになること、同志社大学にとってプラスになること、本学卒業生にとってプラスになること、将来の理工学部生にとってプラスになること、地域・社会にとってプラスになることを学生たちが自ら見つけ出し、課題を設定し、計画を練って、考え、実行していきます。また、そのようなプロジェクトを積極的に採用していきたいと考えています。
 本プログラムの趣旨をご理解いただき、1人でも多くの学生が本プログラムに参加していただけることを期待しています。
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(※画像をクリックするとPDFファイルを閲覧できます)


 理工学部・理工学研究科では、本プログラムをより広く知っていただき、より詳しくご理解いただくために、ALL DOSHISHA共修プログラム 紹介リーフレット[PDF 6.5MB]を作成しています。是非ご覧ください。

参加申込

2021年度新メンバー募集中!
2021年度の共修プログラムに参加してくれるメンバーを募集しています。
グローバルな視野を身につけたい!
チームで何かを成し遂げたい!
社会人基礎力を学びたい!
そんな思いを持ったみなさん、ぜひご参加ください。

過去のプロジェクト詳細は、下記、年度別共修プログラム実施プロジェクト一覧をご覧下さい。
2020年度共修プログラム最終成果報告の動画もご覧いただけます。

お申込みご希望の方や、質問や相談がある方は、お気軽にご連絡ください。

同志社大学 理工学部・理工学研究科事務室
(共修プログラム担当)
TEL:0774-65-6200
E-mail:co-learning@mail.doshisha.ac.jp

年間スケジュール

年度別共修プログラム実施プロジェクト一覧

実施プロジェクトについては、年度別ページを設けて企画申請書、進捗状況、成果報告書等を公開しています。

2018年度実施プロジェクトについてはこちら
2019年度実施プロジェクトについてはこちら
2020年度実施プロジェクトについてはこちら

関連情報